新築住宅の購入を検討している人であれば、いくらでマイホームが手に入るのか気になるところ。それによって、「本当に家が買えるのか？」イメージしやすくなりますからね。
また、マイホーム購入にかかるお金といえば「建物代・土地代」と誰もが思いつくでしょう。
しかし、実際はこれ以外に「諸費用」が必要です。
「諸費用」といっても、どんな項目があって、どれくらいのお金がかかるのかわからない人も多いはず。
そこで、今回は「新築住宅の諸費用はいくら？マイホーム購入にかかるお金」について解説します。
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新築住宅の購入にかかるお金の項目！諸費用はいくらくらい？
家を建てるときにかかるお金で、最も割合が大きいのが総費用の7割を占めている「建物建築費」です。そして残りの3割が、付帯工事費や事務手数料、保険料などの諸費用。
たとえば総費用4,000万円の場合、建物建築費に2,800万円。それ以外に諸費用として1,200万円もかかっているということです。
そして、新築住宅の購入にかかるお金の項目には、以下5つが挙げられます。
- 土地購入費用
- 建物建築費
- 建物付帯工事
- 消費税
- 諸費用
それぞれの内訳や、どれくらいのお金が必要なのか？これらを把握しておくことで、見積もり段階で予算オーバーを防げるはず。ぜひ、参考にしてみてくださいね！
それでは、詳しく説明します！
土地購入費用
新築注文住宅を建てるには、まず土地が必要です。親族などから譲り受けることが無い限り、土地から購入することになるでしょう。
この「土地購入費用」は、建物建築費に並び大きな割合を占めています。そんな土地購入にかかる費用は、「土地代＋土地取得にかかる諸費用」
おもな内訳としては、以下が挙げられます。
- 土地代金
- 手付金：土地代金の5～10％
- 仲介手数料：土地代×3％＋6万円＋消費税
- 売買契約印紙代：1,000万円～5,000万円の場合は10,000円
- 固定資産税：固定資産税評価額×1.4%
- 不動産取得税：固定資産税評価額×4％
- 所有権移転登記：土地の評価額の1.5％
- 司法書士報酬：30,000円～50,000円程度
このなかでもとくに目を引くのは「仲介手数料」です。土地の仲介手数料は、思いのほか高額で「土地代×3％＋6万円＋消費税」
たとえば、1000万円の土地を購入する場合は、仲介手数料396,000円が必要になります！
ちなみに、土地購入費用は基本的に「契約時」と「土地引き渡し時」の2回のタイミングで支払いますが、契約時には、「土地代以外の諸費用」。土地引き渡し時に「土地代」を支払うのが一般的です。
建物建築費用
建物建築費用は、建物の建築に必要な費用のこと。簡単にいえば「家の本体価格」といわれるものです。庭や駐車場などにかかる費用は、ここには含まれていません。
おもな建物建築費用に含まれるものは、
- 仮設工事費（足場の組み立てや仮設電気など）
- 構造費（構造全体を支えるための工事）
- 内装・外装工事費（外壁、屋根、床、クロス貼りなど）
- 設計料（設計作業）
先程も述べたように、これらをトータルした「建築工事費用」が総費用の7割が目安となっています。
また、「建築工事費用」には、標準仕様がどこまでが含まれていて、どこからがオプション扱いになるのか？ハウスメーカーによって異なります。
あるハウスメーカーでは、本体価格に含まれる標準仕様だとしても、もう一方のハウスメーカーでは、オプション仕様となり、別途工事費が必要になるケースがあるということです。
気になるのが、「建築工事費用」の支払うタイミングです。おもに、「契約時」「着工時」「上棟時」「引き渡し時」などに支払います。
金額の割合としては、
- 契約時：工事費用の約10％
- 着工時：工事費用の約30％
- 上棟時：工事費用の約30％
- 建物引き渡し前：工事費用の約30％
しかし、これらもハウスメーカーによっても多少相違があります。確実なのは事前に、どのタイミングでどれくらい支払うのか確認することです！
建物付帯工事
建物付帯工事とは、建物本体以外の部分にかかる費用。建物付帯工事費の目安としては、総費用の2割程度です。
ですから総予算4,000万円であれば、内800万円が建物付帯工事費にかかるということです。
建物付帯工事に含まれるのは、
- 土地の地盤補強工事
- 既存建物の解体工事
- カーテン工事
- 外構エクステリア工事
- 屋外給排水工事
おおむね、これらの工事が含まれますが、必ず全ての工事が必要というわけではありません。
一例として、「既存建物の解体工事」は、そもそも建物が立っていない更地に家を建てる場合は必要ない工事です。
また、「土地の地盤補修工事」に関しても、 地盤調査の結果によっては補強工事が必要ないと判断され、工事が不要となる場合があります。
ですから建物付帯工事費は、家を建てる条件によっては、費用を抑えることが可能な項目でもあるのです。
諸費用
諸費用は、新築住宅にかかる総費用のうち「建物建築費」と「建物付帯工事費」を除いた費用のことです。
諸費用の予算としては全体の1割前後。総予算4,000万円であれば、約400万円の諸費用がかかるということです。
諸費用に含まれるものとして、以下が挙げられます。
- 建物登記費用
- 銀行ローン保証料
- 事務手数料
- 印紙代
- 火災保険や地震保険の保険料
- 仮住まい費用
- 引越し費用
- 家具代
諸費用は、細々と何十万円単位でお金が必要になります。
しかし、仮住まいや家具代に関しては、必要か不要かによって大きく費用が抑えられる部分です。
ただ、建物登記代や印紙代、事務手数料については必ずかかるため、この部分の費用を抑えるのは難しいと考えていいでしょう。
消費税
消費税は、建物総工費に10％の消費税を支払う必要があります。建物総工費というは「建物建築費＋建物付帯工事費」をさします。
たとえば、建物総工費4,000万円の場合「400万円が消費税として別にかかる＝税込価格4,400万円」ということ。
数字にしてみると、消費税は馬鹿にできない結構な金額ですよね。
ちなみに、「土地代」に消費税はかかりません！というのも、消費税は商品やサービス提供に課税されるもの。土地代はそれに該当しないため、消費税は課税されないのです。
新築住宅は総予算から「返せる金額」でローンを借りよう
ここまで紹介したとおり、新築住宅を建てる総費用のうち、７割程度が建物代。残りの３割程度が、付帯工事費や諸費用などにかかります。
しかし、実際にかかる費用は、条件や何に重視して家を建てるのか？ご家庭によって異なります。
ですから、新築で家を購入する際は、今回紹介した項目や内訳を参考にしながら、ご家庭ではどんな費用が発生するのか？書き出してみましょう。
その上で、建物代にかけられる金額がどれくらいなのかを算出するのが、家づくりで失敗しない方法でもあります。
また、新築住宅の購入費を全額、現金で払うという人はそうはいないでしょう。ほとんどの人は、住宅ローンを組んで、お家を購入することになるはず。
住宅ローンを借りる際には、建物代ではなく総予算から「返せる金額」を計算しましょう。
ちなみに、住宅ローンの返済額は、年収の25％以内なら問題ないといわれています。しかし、ご家庭によって年収やライフプランはそれぞれ違いますよね。
ですから、住宅購入後の「ローンの支払いができない…」を回避するためにも、「無理なく」返せる金額でローンを組むようにしましょう！
こちらの記事も参考にしてみて下さいね。
＞＞知らないと後悔する!?マイホームの住宅ローン申し込み前に知らないとヤバい事実を暴露！
＞＞住宅ローンはいくらまで借りれるのか？借りれる金額と返せる金額の違いとは
まとめ
家を建てるときにかかるお金で、最も割合が大きいのが全体の7割を占めている「建物建築費」です。そして残りの3割が、付帯工事費や事務手数料、保険料などの諸費用。
総費用が4,000万円の場合、建物建築費に2,800万円。それ以外に諸費用として1,200万円もかかっているということです。
費用の項目としては、おおまかに以下5つが挙げられます。
- 土地購入費用
- 建物建築費
- 建物付帯工事
- 消費税
- 諸費用
それぞれの内訳や、どれくらいのお金が必要なのか？これらを把握しておくことで、見積もり段階で予算オーバーを防げるでしょう。
それにともない、住宅ローンを借りる際には、建物代ではなく総予算から「無理なく返せる金額」を計算することが大切。
そうすることで、住宅購入後の「ローンの支払いが大変…」を無くせます！
新築住宅を検討している人は、ぜひ、参考にしてみてくださいね。
